2008年9月8日掲載

2006-2007(平成18-19)年度 科学研究費補助金
基盤研究(C) 課題番号 18590503
研究成果報告書 2008(平成20)年5月

研究代表者 下妻 晃二郎 教授
立命館大学 総合理工学院 生命科学部 生命医科学科 教授

多職種関与による適切な在宅緩和ケアシステムの開発

Development of an effective home palliative care system that adopts a multidisciplinary team approach

2008(平成20)年9月 PDF版



研究組織(順不同、敬称略)

研究代表者》 下妻晃二郎(立命館大学理工学部 教授(現、立命館大学総合理工学院 教授))
研究分担者(順不同)》 山口三重子(県立広島大学保健福祉学部 准教授(現、日本赤十字広島看護大学看護学部 教授))、斎藤信也(高知女子大学看護学部 教授)
研究協力者(順不同)》 加藤恒夫(かとう内科並木通り診療所 院長)、 渡邊久子(県立広島大学保健福祉学部(現、広島大学附属病院))、横山幸生(かとう内科並木通り診療所)、菊井和子(関西福祉大学看護学部 教授)

調査研究の概要(「はしがき」より)

 元来、適切な環境さえ整えば、終末期は慣れ親しんだ自宅で過ごしたいという人々が多いことは、種々の統計結果を待つまでもなく想像できる。しかし、従来わが国では、がん終末期を自宅で安心して過ごせる環境が整っていたとはいえない。従って、わが国における在宅緩和医療の理想形を追求する試みの一つとして、本研究を開始した。
 2001年度からの介護保険制度の導入、2008年度からの後期高齢者医療制度に含まれる担当医による在宅包括診療報酬制度の試行、など、現在高齢化に伴う医療資源配分の諸問題を解決するための様々な施策が国によって行われつつある。このような社会、制度の激変期において、本研究の結果はすぐに日本全国に応用できるものではない。しかし、客観的に見てそれなりにうまく機能している、岡山市における多職種関与の在宅緩和ケアシステムモデルの一つを詳しく分析することによって、本研究結果が、今後のわが国の理想的な在宅緩和ケアモデルの普及の一助になれば幸いである。

PDF版の概要

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